東北大学 大学院理学研究科・理学部

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地震・噴火予知研究観測センターの内田直希准教授らが、アメリカ地球物理学会が出版するGeophysical Research Lettersに発表した論文がハイライト論文に選ばれました。

 東北大学の内田直希准教授と長谷川昭名誉教授は防災科学技術研究所の浅野陽一主任研究員と共同で、2011年の東北地方太平洋沖地震を境とした、首都圏での地震頻発の原因解明に挑み、この度、その結果をアメリカ地球物理学会が出版するGeophysical Research Letters に発表しました。本論文の研究成果は高く評価され、ハイライト論文に選ばれました。
  関東地方(図中下の矩形領域)では、2011年の東北地方太平洋沖地震後、2012年から2015年にかけて、それまでの1.6〜2.6倍の地震が起きています(上図)。これらの地震のほとんどは中小規模のものですが、より大きな地震の発生確率を上げる可能性がある現象として、懸念されています。
  研究チームは、関東地方下に存在する3枚のプレート(太平洋プレート、フィリピン海プレートおよび陸のプレート)の境界面で発生している繰り返し地震を用いて、地下のプレートの動きの時間変化を調べました。その結果、関東地方下では東北地方太平洋沖地震後、この地震が発生した太平洋プレートに加え、フィリピン海プレートでも、その沈み込み速度の加速が起きていたことを突き止めました。このような地域的なプレート沈み込みの加速が首都圏に地震数の増加をもたらした原因の1つと考えられます。
  本研究は、JSPS科研費(15K05260)および文部科学省 災害の軽減に貢献するための地震火山観測研究計画の助成を受けたものです。

この研究の詳細解説を以下のページに掲載しました。
*【研究成果】東北沖地震後のプレート沈み込み加速 〜首都圏地震活動の活発化の原因を推定〜

<ハイライト論文>
Uchida, N., Asano, Y. and Hasegawa, A. (2016) Acceleration of regional plate subduction beneath Kanto Japan, after the 2011 Tohoku-oki earthquake, Geophysical Research Letters, doi:10.1002/2016GL070298.



fig-summary.png 東北沖地震前後の関東地方の地震数の推移(上)と東北沖地震以降増加したフィリピン海プレートと陸のプレートの間の変位速度(下)


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